#研究開発型個人事業主の時代<#誰もが名もなき革命家の時代
2025/08/05
2025年7月23日執筆開始 2025年8月5日脱稿
<: 左辺から右辺が導き出された、右辺は左辺の写像
はじめに=Background
人類史と世界の仕組みから推論すると、これから人類は研究開発型個人事業主の時代になって行く。
これは、これまで優位だった戦争文化が人類本来の平和文化に回帰して行く時代に入ったことと同義。
平和文化の中心は顔の見える関係。すなわち地域。国家は反社会性パーソナリティ障害を見守り<注視<監視するネットワークの形成と信頼性保証。その最終手段たる軍の形成と信頼性保証。
国家間で反社会性パーソナリティ障害には幸福追及の自由はないことの合意を形成する。
戦争文化は不自然な力によって体制が作られて維持されてきた。
(恐怖, 不安)を煽り、社会的共通資本の私物化を進めてきた。
(王権神授説, 欽定訳聖書)を誤用し、世界中のヒトに影響を及ぼす組織を乗っ取ってきた。
今は企業社会主義。
自由貿易はグローバル企業一人勝ちのためのプロパガンダ。
欧州の戦争文化は16世紀から始まる植民地主義により世界中に広がった。
2025年7月24日時点、(暗殺を含む武力, 通貨発行権, 株式市場)が全体主義の手段に。
私の役割は人類を戦争文化から平和文化へ回帰させることです。
精神疾患の診断マニュアルのDSM(第5版)には反社会性パーソナリティ障害が定義されています。
“反社会性パーソナリティ症患者は,個人的利益や快楽のために違法行為,欺瞞行為,搾取的行為,無謀な行為を行い,良心の呵責を感じることがなく,また以下のように振る舞うことがある:
自分の行動を正当化または合理化する(例,敗者は負けるべくして負けると考える,自分の利益を追及する)
被害者のことを愚か者または無力だと責める
自分の行動が他者に及ぼす搾取的で有害な影響に関心を示さない
反社会性パーソナリティ症について,米国における12カ月間の推定有病率(過去の版のDSM[Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders]基準に基づく)は約0.2~3.3%である。反社会性パーソナリティ症は男性の方が女性より多く(6:1),強い遺伝要素がある。有病率は加齢とともに低下するが,このことは,患者が時間の経過とともに自身の不適応行動を変容できるようになることを示唆している。”
私が明らかにした人類史と世界の仕組みでは、2025年7月24日現在の企業社会主義の中心には #欧米の銀行を設立した資本家家系 がいる。
その当主は、もしかしたら、こんなこといつまでも続くと思い込んでいるのかも知れない。しかし、どんな組織も一枚岩でないように、これら資本家家系の中にも、こんなこといつまでも続くわけないと素朴に感じている家族もいるだろう。
その家族を特定して、その資本家家系の居住地域の住民が、地域自給自治社会への回帰に向けて、有り余る富を寄付して貰うように説得してそれを実行する。
地域自給自治社会は(暗殺を含む武力, 通貨発行権, 株式市場)を不要にする。武力は人類が反社会性パーソナリティ障害をコントロールするための手段にのみ用いられる。
これは、私が2021年に公表した人類がソフトランディングで平和文化に回帰する物語。海外からもアクセスがある。あなたの可能な範囲での協力に期待する。
成果=Output
既に研究開発型個人事業主の時代に突入している。
僕の職業は寺山修司です。
最初に研究開発型個人事業主を定義する。
そして、一人一人が人類に貢献する条件が整った事実を示す。
最後に、世界中の民一人ひとりが望むと望まざるに関わらず、名もなき革命家になってしまう蓋然性を示す。
研究開発型個人事業主
主観を確立している。主観の確立とは身体間(個物身体, 共同体身体)の関係性概念を自分の言葉で語れるようになること。
自分の得意を使って誰かに貢献し続ける未来を創っている。
既存の箱を移動しながら社会(共同体身体)と繋がるのではなく、社会と自分(個物身体)との接点を自己組織化している。
自分の得意、専門性を要素に分解して、それぞれの要素を接点として未知の課題に対応する能力を獲得している。
#KnowledgeAthlete
一人一人が人類に貢献する条件が整っている事実
先に示したように、私が反社会性パーソナリティ障害に対応するPlanを既に公表している。
これまで隠されていた反社会性パーソナリティ障害の所業が表になってきている。
・極端な貧富の差は司法を武器化するとの認知が世界中に広がっている。
・2019年末から始まった #COVID19事件 は、マッチポンプの関係(人工ウィルス, mRNA製剤)が創ったとの認知が世界中に広がっている。
・大手マスコミが(反人類活動, お金儲け)の駆動力になっている事実を知る民が世界中に広がっている。
・株主資本主義の次はAIを開発して従業員を解雇する企業が現れた。
ここに示した所業をひっくり返せば、平和文化に回帰する。
上から順番に
貧富の差をなくす
人工ウィルスの研究を禁止して、遺伝子特許を廃止すればパンデミックリスクは軽減する
世界中の学校でジャーナリズムを学習した市民がSNSで情報発信して大手マスコミが不要な世界を形成する
地域社会が自給自足するためにAI+ロボットを開発する。天文学的な財産を築いた家系にはその財産を地域の生産自動化に向けて使うことを宣言してもらう。
(嘘, 独り占め)を見守り<注視<監視<行動制限する体制を創る。この体制の頂点に軍を配置。
(テスト文化, 会社員社会)はこの体制を創った家系のためにあることを理解するヒトが世界中に広がっている。
米国の諜報機関NSAは英米の通信網を使った世界監視システムprismを使っている。
米国政府がprismを世界中に開放するか、各国がprismをハッキングすることで(嘘, 独り占め)の体制を創った家系を特定し、監視できる。
戦争文化から平和文化に回帰させることが人類への貢献となる。
企業社会主義から地域自給自治社会へと回帰する活動を始めて、この回帰活動に反対を表明する個人を特定し、その理由を世界中の民と共有する。
このPlanは(呼吸をするように嘘をつく, 騙される方が悪い)文化を不要にする。
この枠組みにはすべてのヒトが参加可能。
勿論、こんなこといつまでも続くわけないと思っている反社会性パーソナリティ障害の家系の家族であっても参加できる。
この枠組みが誰もが人類に貢献する条件そのものである。
誰もが名もなき革命家
工業化と情報化が進み供給過多の社会が形成されている。
つまり、地域自給自治が体現されると地域住民が生産活動に従事する時間を減らせる。
地域で自動生産道具を開発して管理する。
まず、こう決める。
我々はみんな2つの身体を持つ認知の中で生きている。
共同体身体から搾取すると個物身体との相互理解領域が減って行ってしまう。
反社会性パーソナリティ障害の所業が拡散するスピードは加速している。
自己が個物身体の寿命が潰える前にたった一つの行動原理、principle、を明らかにする確率を高める方法は共同体身体(社会)との関係を良好に保つ以外にはない。
(嘘, 独り占め)を手放せない反社会性パーソナリティ障害の事例は人類史に沢山記録されている。
18世紀 マリーアントワネット夫妻の斬首
20世紀 ニコラエチャウシェスク夫妻の処刑
国王、政治家が処刑される時代は終わり、ついに、#欧米の銀行を設立した資本家家系 が処刑される時代に突入。
この時代に終止符を打ち、誰もが暗殺のリスクがない地域自給自治社会の到来は、それを望むヒトが現状の枠組みを変えることによって体現する。
私はまだ出会ったことはないが、そのヒトに出会うと、誰に首を差し出しているのだろう?と #素朴な疑問 を持ってしまう反社会性パーソナリティ障害はきっとまだ残存しているのだろう。
この視点を公表したら、この視点を知るヒトが世界中に増えて行く。
勿論、いつか #欧米の銀行を設立した資本家家系 の家族も知ることになるだろう。
この視点を知れば、誰もが反社会性パーソナリティ障害を見守り<注視<監視<行動制限するようにプログラムされている。
おわりに=Outcome
原理とともに生誕した我々はどこまで行っても原理に至る結論しか認知できない。
2025年6月13日、イスラエルがイランに攻撃を開始。6月19日現在、米国大統領、ドナルドトランプさんは、イランへの攻撃計画を承認。その実行承認はギリギリまで待つと発表。#狂人理論
国際連盟(UnitedNations)が機能不全に陥ってから国際法を無視し、対話をせず、経済制裁と武力による(搾取, 支配体制)を第二次世界大戦の連合国(UnitedNations)グループを拡大し体制を強化してきた。#国際連合と訳した理由
我々が学校の教科書で習った世界史を俯瞰すると全体主義の変遷として解釈できる。#国債は国民の借金であるという嘘を日本人が信じてしまう理由
1717年以前から全体主義を試行錯誤してきたグループは(不安, 恐怖)をエスカレーションさせ戦争を起こしてきた。米国を戦争ビジネスの手段にした勢力は、米国を中心に世界各地で紛争をエスカレーションさせ、両陣営の武器の購入に結びつけてきた。
大手マスコミをお金で買い、米国の国会議員をお金で買い、全体主義の中心にいる家系が世界中の富を飲み込む体制を開発し維持するために各国政府の意思決定を遠隔操作している。#御用学者の罪
彼らの興味は天然資源。これを独占して人類支配を企む。お金はそのための手段。
世界で1番の金持ち家系が反社会性パーソナリティ障害(DSM-5の定義による)を生産し続けていることが終わりなき戦争文化の原因だと仮定した。
この推論が正しければ、人類史は再び、権力者の処刑を再現する。2025年6月18日時点で処刑のリスクが最も高いのは欧米の銀行を設立した資本家家系。もしくは、これらの家系に影響を及ぼす王家、貴族の家系。
彼らは既に世界の人口1%が99%の富を牛耳る体制を創っている。それを各国で実現しようとしている。
例えば、安全性の確立していない #mRNA製剤 を世界中で販売したファイザー社は各国で売上No.1を目標としている。自社品で健康被害を出し裁判で敗訴し莫大な賠償金を支払った。経済的損失に敏感な欧米の株主が経営陣を訴え経済的損失を補ったとの報道は見つからない。
日本では1990年代のバブルの崩壊以降、米国では1993年から2021年クリントン政権以降、中間層がなくなり富裕層と貧困層に2極化した。
この人類史と世界の仕組みを知るヒトが世界中に増えるきっかけを #COVID19事件 以降、彼らは我々に提供し続けている。
彼らには人口99%が武力行使する未来を想像できないらしい。
それが、ウクライナ東部ロシア系ウクライナ人へのネオナチアゾフ大隊の虐殺行為、イスラエル軍によるガザでの虐殺行為、イラク侵攻前の大量破壊兵器の嘘の次は核兵器保有の嘘を根拠としたイランへの攻撃に現れている。どちらも、嘘の発信源はベンヤミンネタニヤフさん、2025年6月18日イラン攻撃中に刑事告訴され被告人に。#汚職国家のリーダーが戦争ビジネスを回している。
大手マスコミはお金で買われているので、ここからの情報だけでは事実を確認するのは困難。
この反社会性パーソナリティ障害が牛耳る世界から人類本来の平和文化に回帰することが次世代の人財育成の当事者である我々の課題である。
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