プロジェクト　科学を理解する

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プロジェクト　科学を理解する#ビッグバン共育

#主観を確立
#主観を科学と結びつける
#主観を社会と結びつける
#社会を科学で語れるようになる

目的：科学を扱えるヒトになる。

背景：人類が築いて来た文明は道具と共にあり、道具の開発に科学は外せない。また、現代社会においては、社会現象を分析する「道具」としても不可欠な要素となっている。ただし、その扱いには注意を要する。科学の手法には前提があり、それを活用して意思決定する対象に、その結果をそのまま転用できないからである。本プロジェクトでは「本当の自分からなりたい自分になる」ための道具として科学を扱えるようになる。ここでは科学を「自分自身の体験から理論を導き出し、理論を使って行動（実行）して理論が正しいことを証明する一連の知識体系」と定義する。

「自然の観察」は「自分自身の体験」であり、研究仲間と共に物理の「理論」を導き出し、惑星間航法を実現して「理論が正しいことを証明する」。

体験から理論を導き出し実証する。これは、不確実な未来の実現確度を高めるために、すべてのヒトが日常的に意識的に、もしくは無意識に実行している。ルールに従うことを強制され続けると、創意工夫の余地はなくなり不確実な未来の実現確度を高められなくなる。そして、「生きるための労働」は、不確実な未来の不安定材料になる。なぜならば、ヒトは労働を目的として生きていないから。その矛盾に気がついたヒトは、その矛盾を創った原因を見つけてそれを排除しようとする。この事実は、革命として人類の歴史で再現をされている。すべてのヒトがそのヒトのやり方で創意工夫し続ければ、人類の課題の３つ、すなわち、人口問題、疫病を含む自然災害、人間社会における相互理解、におけるリスクマネジメント、チャンスマネジメントの機会が増えて、精度が高まる。

私が科学を理解した結果は、2018年に電子書籍「マインド・ドリブン・ソサイエティα」にまとめた。科学を「すべてのヒトが幸せであり続ける地球を実現する」ための道具にした事業計画である。ここで2025年に社会実装するとしている #nextAI の製品コンセプトを2019年に論文「次世代の人工知能とその開発エコシステム」にまとめ、第12回汎用人工知能研究会で発表。今、#nextAI に実装する「意識のモデル」を論文にまとめている。ここで、私は意識を説明可能にする。物質はヒトが意識と呼んでいる存在（意識）が導き出したと考えている。つまり、実験装置を使い物理現象を追う科学の手法では意識を証明できない。そのため、2021年宣言において、#nextAI は「意識」を証明する手段として 開発すると宣言した。

私は科学は実行者の主観から逃れられないと考える。科学を客観的と表現するヒトがいるが、それは、そう主張するヒトの主観から判断した客観である。だから、科学は公開が前提となる。ピアツピアでは論文はその研究テーマに詳しい、別の専門家（査読者）のReviewを受けてから公表される。

事実を共有し、お互いが納得をする（少なくとも受け入れられる）過程は、日常的に行われる場もある。
数年前から話題になっている「ティール」、自律分散型組織では、給料、経費ともに公開されている場合もある。

また、多くのヒトとたった一つの行動原理やヒトが意識と呼んでいる存在について意見交換をして、対話しているヒトのBackgroundを理解しないと、そのヒトの主張を理解しにくいという感覚を持った。
対話の相手が科学者である場合、そのヒトが探求しているテーマを選択した理由、明らかにした結果を何に使うのか。この２点を理解することが、対話を効果的に行い、自分の目的を果たすのに重要であることに気づいた。

因みに、私がこの２つをテーマに専門家と対話を重ねたBackgroundは、次の通り。

１. テーマを選択した理由
私が意識を探求している理由は、たった一つの行動原理（Principle）を明らかにするため。

２．明らかにした結果を使って実行すること
Principleを人工知能に実装して、それを道具として、すべてのヒトが本当の自分からなりたい自分になれる社会を実現する。

方法：
１
自分が面白い!と感じたり、夢中になって来たことで、すべてのヒトが幸せであり続ける地球を実現する方法を考え続ける。

２
社会の複雑系は原理のフラクタルから構成されていて、起きている事象はアナロジーとして理解できるようになる。

３
世界観を構築して、その世界観の中で自分の役割を定義できるようになる。

４
自分の役割を実行し続けることで、すべてのヒトが幸せであり続ける地球が実現できるという臨場感を持てるようになる。

５
すべてのヒトが幸せであり続ける地球を実現する事業計画を作成する。

６
事業計画を実行する。

私の実践例は「マインド・ドリブン・ソサイエティα」と本ブログに示した。

それでは、次に、個別具体的な事例を示す。

具体例

レポート：ワクチンの安全性評価

2021年6月30日
下村拓滋

０．はじめに

東京五輪の開催可否について話題にならない日はない。
6月29日に”丸川五輪相　ボランティアは２度接種終わらぬまま大会突入も「１回目でまず一時的免疫を」“がニュースになっていた。
この記事で、丸川氏は「そもそもワクチン接種を前提とした大会ではない」と発言している。
菅首相はワクチン接種を広めて感染拡大防止に努めると以前発言されていた。
菅首相「ワクチンという新しい武器で五輪開催を」【新型コロナ】

政府関係者の認識の違いは、日本社会に疑心暗鬼を齎す。
そこで、コロナワクチンによる社会の疑心暗鬼を防ぐ活動としてワクチンの安全性評価を調べて公表することとした。

今のワクチンがCOVID-19のパンデミックに有効か否かは、変異株への効果を確認しないと明らかなことは言えない。
ワクチン接種後の死亡者がいることも事実。

ワクチンの安全性評価がどのようにして行われているのか、を知ること。
そして、コロナワクチンの安全性を具体的に検討することは、ワクチン接種の社会的意義及び、国民の理解を深めることに繋がると考えた。

私は、薬剤師であり、塩野義製薬で新薬開発からPMS、品質保証の仕事を体験して来たので、医薬品やワクチンの研究開発から製造販売までの一連の流れに精通している。この専門性から、私の視点で調査をした結果を公表することが社会貢献になると判断した。

目的

ワクチンの安全性評価の実態を知り、COVID-19のパンデミック収束、東京五輪の開催可否の意思決定において社会の疑心暗鬼を防ぐ情報として役立てる。

調査方法

Googleで「ワクチンの安全性評価」を検索。

この検索結果から調査を開始して、結論を導き出す。

内容

1ページ目の検索結果から、次の２つの情報を確認。

１
厚生労働省医薬品等安全対策部会, ワクチンの安全性に関する評価について, 令和元年11月18日

２
一般財団法人 医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団, 我が国のワクチン副反応報告制度および安全対策関連のインフラ整備に関する提言, 平成27年9月24日

それぞれの内容について以下にまとめる。

１
厚生労働省医薬品等安全対策部会, ワクチンの安全性に関する評価について, 令和元年11月18日

当部会における「ワクチンの安全性に関し、副反応が疑われる症例の報告状況等について報告し、評価された」記録。

対象とされているワクチンは次の通り。
麻しん、風しん、おたふくかぜ、水痘、A 型肝炎、23 価肺炎球菌
インフルエンザワクチン
ＨＰＶワクチン
百日せき、ジフテリア、破傷風、不活化ポリオ、肺炎球菌（13 価）、ヒブ、BCG、日本脳炎、B 型肝炎、ロタウイルス

各ワクチン接種の総症例と死亡例の一覧表が示され、死亡例とワクチンとの因果関係について記録されている。
評価を終了した死亡例についてはいずれも、「ワクチン接種との因果関係が認められるまたは否定できないとされた症例はなかった。」と記録されている。この判断の根拠については示されていない。

他の議題を次に列挙する。
HPV ワクチンの情報提供に関する評価について
予防接種法施行規則の一部を改正する省令案要綱について
副反応疑い報告基準（乾燥 BCG ワクチン）の取扱いについて
副反応疑い報告基準（ロタウイルスワクチン）の取扱いについて

一般へのワクチン情報の周知に関することと、ワクチンの安全性評価法に関する検討内容であった。

医薬品等安全対策部会は、広く医薬品の安全性の対策を決める専門部会である。

「ワクチンの安全性に関する評価について」は令和元年度第２回薬事・食品衛生審議会薬事分科会の議案の一つとして取り上げられていた。

以上の調査から、ワクチンの安全性については、市販後のワクチン接種後の死亡例を分析して、ワクチンとの因果関係を評価していることが分かった。今回確認した資料は、別の機会に実施された検討結果の記録だった。死亡例との因果関係なしとされている根拠が公開されていると、更に、検討結果への信頼性が高まる。それぞれのワクチンには、特徴的な副反応があり、それが発生したか否かを調査していることが分かった。

２
一般財団法人 医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団, 我が国のワクチン副反応報告制度および安全対策関連のインフラ整備に関する提言, 平成27年9月24日

提言者の問題意識は、「予防接種の安全対策に関する環境が十分整ったとは言いがたい状況にある」、ので、「医療関係者、ワクチンの専門家、行政関係者、医学教育関係者等をはじめとした国民全般」を対象に本提言をまとめた。

提言の項目を列挙する。
１．法律関係の整備
1-1 正しい用語の使用
1-2 報告制度の目的の明確化
1-3 ワクチン接種履歴の管理体制の構築
1-4 予防接種後健康状況調査の充実と有効活用
1-5 健康被害救済制度の整備

2．国から発信する情報の充実
2-1 副反応検討部会のより柔軟な運営
2-2 適切な情報提供の実施

3．教育の充実
3-1 医療従事者への予防接種法および医薬品医療機器法の周知徹底
3-2 副反応評価の専門家育成とその活用
3-3 ワクチンに関する学校教育の充実

医薬品やワクチンの社会的な意義を考えるとき、母数が人数単位で明らかではないことは、どんな数理モデルを使って疫学的な解析をしたとしても拭いきれない不確定要素となる。

ワクチンパスポートは母数（接種者）を正確に把握するためには有効であるが、現状では変異株に有効かどうか分からない。
また、社会の仕組みとして動画「スライブ」がフェイクでなければ、人口削減計画を実行しているヒトがいるので、ワクチンパスポートがどのように使用されるのか不安が残る。

現時点でCOVID-19はインフルエンザほどの致死性がない。インフルエンザとの違いは有効なワクチンと特効薬の有無。
ここの部分については、本提言には回答を導き出す内容は含まれていない。

しかし、専門家を増やすことで、様々な感染症の対策を比較するための「視点」が増えることで、COVID-19の感染予防を、過去の感染症対策を参考にして立案し実行する能力が高まることは期待できる。

医薬品とワクチンの有害事象報告の制度の違いがある。ワクチンは特定している有害事象があり、それは確実に聞き取ることになっている。医薬品は摂取後、安静にすることは求められていないが、ワクチンは接種後、安静にすることが求められているのには理由がある。これは、医薬品よりもワクチンの方が安全性に留意が必要だと考えられているからである。ワクチンは身体状態が医薬品よりも急変しやすい。この変化は元気が出る方向ではなく、元気が下がる方向。
医薬品は体内に蓄積性がなければ、腎臓や肝臓への継続的な負荷の影響を除くと、身体から出て行ってしまうと影響はなくなる。一方、ワクチンは全身反応であり、接種前に身体ができなかったことができるようになる（免疫の獲得）。つまり、そのヒトの人生が変わる（身体が変わる）。この変化はワクチンが体内から出て行ってしまっても続いている。医薬品は身体構造を変える可能性は低いが、ワクチンは身体構造（免疫細胞）を変えてしまう。ワクチンは不可逆的な影響を身体に齎している。なお、ワクチン接種後、一定期間たつと免疫力がなくなるとされるワクチンもあるが、そのメカニズムや実際、身体構造の変化の有無に関する情報を私は知らないので、再接種が必要なワクチンもその摂取により身体構造を変化させているという立場を取る。

医薬品とワクチンは医療に使われるが、全く別物でワクチンの方が、安全に使用するにおいては医薬品よりも留意が必要である。
このことをすべてのヒトが理解することは、新しいワクチンが供給される際の混乱を未然に防ぐことに有効。
また、ワクチンは疫学で社会的な効果を測定するので、正確な測定法の開発が求められる。生物統計の専門家を含め、その数理モデルを開発できる人財育成は必要。

以上、ワクチンの安全性評価をよりタイムリーに正確に行うために有用な提言であった。

結論

ワクチンは医薬品とは差別化して専門家による安全性評価が行われている。
ただし、その実態についてまでは調査できなかった。

ワクチンの作用機序は免疫獲得であるが、それぞれのワクチンの有効性と安全性の評価に関しては、医薬品のそれと比べると改善の余地はある。
ワクチンと医薬品の社会的な意義や評価のコンセプトが本来異なるのだが、一般のヒトを含めて、ここを整理してお互いに議論し、より良い感染予防対策を合意して行くには、情報の非対称性の解消と、ゴールの共有が必要である。

また、東京五輪の開催可否を検討している段階で、本情報はワクチンの安全性評価の実態を広く社会に知らしめる意味がある。
この現状からまず、COVID-19パンデミック対策としてのワクチンの社会実装計画を市販後の有効性、安全性のアジャイル評価、変異株に対する有効性、安全性のアジャイル評価を含めて形にする。そして、東京五輪の開催可否の判断情報としてワクチンの有効性と安全性を定量的なデータとして提供する。

ワクチンの安全性評価は接種者個人の安全性評価はできているが、社会としてそれを許容するか否かを判断できるレベルの評価法はできていない。これは、ワクチンの対象となる疾患の実数、ワクチン接種者の実数、有害事象の実数。ワクチン接種者群と非接種者群の長期疫学調査を実施することである程度の評価ができると考える。ワクチンはその作用機序から、不可逆な変化を接種者に齎して、以後の身体反応にある傾向が出ることは明らか（免疫獲得が該当する）。ワクチンのリスクとベネフィットを接種検討者本人が意思決定できるデジタル社会の確立が望まれる。

#東京五輪
#COVID19
#SARSCoV2ワクチン